レポート 広島県立中高一貫校における中学歴史教科書採択
     をめぐるとりくみと諸問題


      −「つくる会」教科書の問題点と広島県教委の違法性−


      教科書問題を考える市民ネットワーク・ひろしま 山川 滋

2003.9.20 229



 一、はじめに

 二〇〇三年の夏、広島では県立併設型中高一貫教育校教科書採択に係わって、多くの市民による熱いとりくみが行われました。「つくる会」教科書は採択されませんでしたが、多くの議員による圧力、教育長の決裁など県教委の採択手続きに係わる違法性、拉致事件を利用した宣伝活動など多くの問題が明らかになりました。

 私に与えられた紙数の中で、今回の採択経過を振り返り、今後のとりくみの方向を描いてみたいと思います。

 二、「教科書問題を考える市民ネットワーク・ひろしま」について

 「教科書問題を考える市民ネットワーク・ひろしま」(以下「教科書ネット」)は二〇〇一年夏に全国一斉に行われた中学校教科書採択に際し、「新しい歴史教科書をつくる会」(以下「つくる会」)主導でつくられた歴史・公民教科書(扶桑社版)が採択されないようとりくんだメンバーが中心になり、二〇〇二年二月に結成された市民団体です。結成以来「つくる会」教科書や「心のノート」の問題点についての学習会、「日の丸」「君が代」の強制に反対する要請行動などにとりくんできています。 ホームページ(http://kyoukasyonet.fc2web.com/ )も開設し、教科書問題ととりくむ全国の市民と交流をすすめています。

 三、二〇〇一年までの教科書採択をめぐる状況と課題

 二〇〇〇年には「新しい歴史教科書をつくる会」広島県支部が設立され、『国民の歴史』など、「新しい歴史・公民教科書」のパイロット版とも言うべき本を教育委員や採択関係者に無料配布したり、議会への採択手続き変更の請願をしたりなど活発に活動を始めました。その結果、教育委員会の採択権限を侵さないためという理由で「調査委員会による事前の絞り込み禁止」が決まりました。このことで、今までの学校票が廃止となり、現場の教員の希望が教科書採択に直接反映できない状況がつくられました。

 また、「つくる会」公民教科書コラム「核兵器廃絶は絶対の正義か」に対して被爆者団体は非常に危機感を持ち、この年の採択日直前の原水禁大会では「『核兵器廃絶』を否定する『新しい歴史教科書をつくる会』に抗議し、教科書申請撤回を求める決議」が緊急採択され、強い抗議の意志を示しました。

 翌、二〇〇一年は全国の採択区で中学校の教科書が採択される年でした。ある情報筋から大竹市や廿日市市採択区で「つくる会」教科書が採択される可能性があるという情報があり、何とかしなければいけないと警戒感を持った市民が集まり、「『つくる会』教科書の不採択を求める広島県民有志」の会を設立し、不採択を求める行動を起こすことにしました。私たちは広島県内全市町村の教育委員会に「要請書」を送付しました。また、広島市、廿日市市、大竹市の各教育委員会には直接有志が要請行動を行い、要請文を渡しました。

 さらに、口づてに多くの市民や労働団体、平和団体に、「つくる会」教科書を採択しないことを求めるメッセージを教育委員会に送るよう呼びかけました。

 この年の夏、韓国の「日本の教科書を正す運動本部」(以下「韓国運動本部」)のメンバーが来日し、広島県教委及び広島市教委に要請書を渡しました。その際、今の教科書ネットのメンバーが同行しましたが、その出会いが今回の日韓共同署名につながることになりました。

 採択結果については、広島県内の公立中学校で「つくる会」教科書を採択することはありませんでしたが、廿日市市教育委員会会議録の情報公開を求めたところ、大変なことがわかりました。廿日市市の教育委員は教育長を入れて五人ですが、廿日市教育会議のメンバーであるH委員が戦後民主主義を否定し「愛国心・日の丸・君が代を詳しく書いている扶桑社が最もよい」と熱弁をふるい、K委員も賛同の意見を述べるなど、採択に大きな影響を与えていたということがわかりました。さらに雑誌『諸君!』(〇一年一〇月号文藝春秋社)では西尾幹二・「つくる会」会長(当時)が不採択であった主要採択区の状況分析をする中で、廿日市市の教育委員会会議を大きく取り上げ、「つくる会」が廿日市市での採択を強力に後押ししていたことがわかりました。

 愛媛県においては、二〇〇一年に加戸知事の強い意向を受け愛媛県教育委員会は県立ろう学校、養護学校の一部で、また東京都においても二〇〇一年に石原知事の強い意向を受けて養護学校の一部で、「つくる会」教科書が採択されました。いずれも行政の強い介入があったことは疑う余地もなく、教育基本法第一〇条【教育行政】に違反するきわめて悪質な行為といわざるを得ません。また、二〇〇一年の養護学校での採択は次回採択への布石と見られ、障害を持つ子どもたちの教育権を踏みにじる行為でもありました。

 このような、なりふり構わずに人権と教育基本法を無視しておこなわれた採択行為を目の当たりにして、アジアをはじめとした世界の市民と連帯して平和で民主的な国際社会をつくるために、必要な教科書を手に入れるための最大限のとりくみが必要な時代だと言うことを強く思い知らされた結果でした。

 また、全国の市民運動のとりくみの中でインターネットでの情報発信の力の大きさを実感することができました。インターネットで情報の交換をしながら、戦争を肯定し人権より国の利益を優先する「つくる会」教科書の採択に反対する目的で力を合わせ、採択を阻止するとりくみを大きくしていくことが実現可能だと考えるようになりました。

 四、二〇〇二年教科書ネットの結成と愛媛や韓国の市民との連帯

 二〇〇二年二月八日、俵義文さん(子どもと教科書全国ネット21事務局長)を記念講演講師に招き、教科書ネット結成集会を開きました。この会では、学校現場での「日の丸」「君が代」の強制など、教育が国家の介入によって歪められようとしているこの時代にあって、一人よりも同じ思いの多くの市民が手をつなぎネットワークとして意見を述べていくことが市民の力となると考え、教科書問題をはじめとする教育に関わる諸問題と継続的に取り組むことを確認しました。

 この年の夏には愛媛県立中高一貫校で、「つくる会」の中学校歴史教科書が採択されました。愛媛のとりくみに広島から参加、多くのことを学ぶことができました。

 また、「韓国運動本部」の主催する「日韓青少年歴史体験交流キャンプ」に愛媛や広島の教科書ネットの会員が参加し、多くの友人を作ることができたことが日韓市民のネットワークの信頼性を強めることになりました。さらに、「つくる会教科書批判学習会」「心のノート批判学習会」「日の丸・君が代強制反対学習会及び要請行動」等を精力的に行いました。

 五、二〇〇三年の教科書採択をめぐる状況と経過

 この年の春、広島市内を中心に国会議員をはじめとして反動的な県市町村議員が中心となり、拉致問題を解決するなどと紛らわしい表現での「つくる会」教科書採択署名活動や「つくる会」教科書を採択させるための集会が大々的に行われるようになりました。

 おりしも尾道では県教委の無計画な民間校長採用と過重労働の結果、高須小学校長が命を絶ち、さらに教育次長が事後処理の仕事途中に自死をするという痛ましい状況が発生しましたが、県教委は常套手段としてその責任を教職員組合になすりつけようとしました。そのような中で何者かによる広教組への発砲が行われ、平和の発信地であるべきヒロシマは顔のない不気味な暴力による言論弾圧の恐怖を味あわされることになりました。

 教科書ネット事務局にも何回か脅しを意図とする電話があり、暴力に対する警戒をせざるを得ない事態の中で、私たちは「日韓共同署名」「要請書」「シンポジウム」の実施にとりくみました。

 七月一二日にはメモリアルホールで俵義文さん(全国教科書ネット21事務局長)、小森陽一さん(全国教科書ネット21代表委員、東京大学教授)、梁美康(ヤン・ミガン)さん(韓国運動本部常任運営委員長)をパネリストに迎え「教科書問題を考えるシンポジウム」を開催し、二〇〇人を超える参加者があり、被爆都市ヒロシマにおける教科書採択の意味を深く考える集会にすることができました。

 「日韓共同署名」は広島とソウルの市民とがメールで案文をやりとりし、お互いが合意した内容で、表裏を日本語とハングルで印刷し、日韓両市民が同時に取り組みました。七月二九日、ちょうど第二回「日韓青少年歴史体験交流キャンプ」のために来日していた「韓国運動本部」の李秀浩(イ・スホ)常任共同代表と自主的に参加を希望した韓国の高校生と教科書ネットの会員など合計約二〇名が出席して、県教委に対して署名( 最終約三五〇〇〇筆)を届け、要請行動を行いました。同時に韓国国会議員三〇人と中国の歴史研究者一三人の要請文も提出し、日本、韓国、中国三カ国の市民の「アジアの平和を築く」ための願いを届けることができました。

 その後行われた市民団体の集会の場で「県教委に近い筋の人によると、すでに教育長は『つくる会』教科書を採用することを決意したらしい」という情報が入りました。「つくる会」はすでに一五万人を越える署名を提出し、県議会等でも議員たちが執拗に「つくる会」教科書を採択するよう陰に陽に迫り、教育長も「グローバルな時代にふさわしい教科書を選ぶ」と述べていましたので一層危機感は現実のものとなり、私たちは対応を迫られました。八月八日の教育委員会会議を目前に控えた八月一日、できるだけたくさんの市民団体に、「つくる会」教科書を採択させないという目的で八月七日に「つくる会の教科書採択を許さないヒロシマ県民集会」とデモ行進を呼びかけました。その結果、三〇〇人を超える市民団体や個人が参加し、広く市民に教科書問題を訴えることができました。

 柴田代表は「『つくる会』教科書推進側の勢力は大きくみえるけれども、ヒロシマが平和の発信地として世界の信頼を裏切ることのないように共に力を合わせて声をあげ続けよう」と呼びかけました。続いてピースリンク広島・呉・岩国の湯浅一郎さん、被爆者として下田礼子さん、愛媛県で教科書裁判を闘っておられる奥村悦夫さん、大邸中等平和人権教育研究会国際連帯委員長の李相哲(イ・サンチョル)さん、大阪の「日の丸・君が代による人権侵害」市民オンブズパーソンの伊賀正浩さん、「韓国運動本部」からのメッセージをいただき集会アピールを採択した後、県教委に向かってデモ行進を行いました。

 六、「つくる会」教科書が核兵器廃絶のヒロシマ市民の願いに反する訳

 「つくる会」の歴史・公民教科書は、以下のような点で非常に問題が多く、ヒロシマの子どもたちの教材として全く不適切です。教科書ネットでは主な問題点を次のように整理しました。

(1)扶桑社の公民教科書は、「核兵器廃絶という理想を考える」という一見中立的な見出しの下、核兵器廃絶に疑問を呈するコラムを掲載。これは被爆という歴史的な体験に基づく広島の悲願、核兵器廃絶の願いに水をさす内容になっていること。

(2)日本による韓国併合を「日本の安全と満州の権益を防衛するために必要・・・」、アジア太平洋戦争を「アジア諸国の独立を早める一つのきっかけとなった」「大東亜戦争」と正当化。日本軍「慰安婦」には触れない反面、南京大虐殺は真相不明との立場を前面に押し出している。一貫して、日本の戦争責任を隠蔽、侵略・植民地支配を美化、アジア諸国を蔑視する歴史観を貫き、日本はもとより韓国・中国などアジア諸国からも広範な抗議や反対運動が現在も続いていること。

(3)神話と史実を意図的に混同させるような記述や、神話に出てくる「神」を「人名」の索引に入れた記述など、大日本帝国憲法下での教科書と同様の記述も見られ、事実を客観的にとらえる科学的思考力を阻害するものになっていること。

(4)昨年度の愛媛県の中高一貫校での採択に際しては、県知事自らの政治的介入による採択が日本国内外の市民より抗議の対象となったこと。また、日本及びアジアから、その不当採択の取り消し訴訟が起こされ、現在係争問題になっている教科書であること。

 さらに、『諸君!』(〇三年八月号)掲載、特集「是か非か 日本核武装論」では、あろうことか中西輝政・「つくる会」理事が『日本国核武装への決断』として「私はかねてから、この日本という国がぎりぎりの存立を保つために、必要とあらば核保有に踏み切るべきであり、そのことを内外に宣言しなければならないと考えてきた。・・・広島・長崎の被爆体験を感傷的に反芻していられた時代はもはや決定的に去ったのである。・・・」と述べていたのです。さらに「新しい歴史教科書」監修者でもある田久保忠衛・「つくる会」理事は「日本が最初の被爆国との感傷論やバートランド・ラッセル的絶対平和主義はとっくに意味を失った。生存を賭けたぎりぎりの場面では核武装はあり得る。」と明確に核武装論を唱えていたのです。「つくる会」公民教科書の検定版では当初「核廃絶は絶対の正義か」としていたコラム題名を、市販本では「核兵器廃絶という理想を考える」と表現を薄めたものの、編集者の意図がヒロシマの願いに反する「核武装論」であることは明らかです。

 七、八月一二日教科書採択発表と採択されなかったなぞ

 八月八日の教育委員会会議は、予想しない大変な結果になりました。なんと、教育委員会会議では、選定審議会を経て出されてきた選定資料(各教科二〜三社に絞り込まれているはず)の中からさらに絞り込むことを全くせず、二、三の意見が出され、教育委員長が、これらの意見をふまえて教育長に決裁をするように「指揮」したという結果になりました。簡単に言えば、教育長(=事務局)の判断にゆだねるという、いわば「丸投げ」の形になったわけです。総務課長は「広島県教育関係法規」という分厚い本を持ってきて、教科用図書の採択は本来教育部長の専決事項であるが、重要案件であるので、教育委員会の指揮を仰ぎ教育長が決裁するようになっていると、納得しかねる説明をしたのです。この後、私たちは教科書の採択権はどこにあるのかについて、ていねいに法的な検討をしていく必要があると考えています。

 そして八月一二日、午前一一時の記者会見で突然採択結果が発表されました。結果は「東京書籍」でした。半ば諦めかけていたところに朗報が入ったため、喜びと驚きが入り交じった複雑な気持ちでした。当日、最後の要請行動を予定していましたが、変更して緊急報告集会を開きました。急な事態にもかかわらず数十人の市民が駆けつけて、これまでのとりくみを振り返って感想を述べあい、ともに勝利を祝うことができました。

 複雑な気持ちの原因は、なぜ「つくる会」教科書は採択されなかったのか、がわからないからです。決裁をした教育長が、すべてを知っているのです。選定審議会が教科書研究資料を提示したとしても、教育委員会を越えて行政機関の長が教育基本法第一〇条が禁じている「教育への介入」をして行った採択でした。そこには、子どもが学ぶのに適切であるかどうか以外に、政治的な様々な意図が絡んでいただろうと考えます。

 例えば、藤田雄山広島県知事の意向は、どう働いただろうかと考えます。広島県で初の中高一貫教育校は設立当初から広島の経済界から「エリート校」として大きな期待が寄せられています。その中で敢えて様々な問題を抱えている「札付き」の教科書を採用し、混乱を起こしたくなかったのではないかとも考えられます。経済界としても、「愛国心」を注入する教科書よりも、「受験で点の取れる教科書」の方が差し迫った要求ではなかったかと考えます。

 アジアとの友好関係も視野に入れなくてはなりません。広島県は四川省、広島市は重慶市や大邸広域市をはじめとして、県内の多くの市町村はアジアの都市と友好親善関係を持つとともに経済的な関係も維持しなくてはなりません。「つくる会」教科書はアジア蔑視の思想を打ち出していますから、採用すればアジア各国からの反発に伴ってマイナスの影響はあってもプラス効果はありません。

 また、二〇〇〇年の原水禁大会で被爆者団体から厳しく批判された教科書だったと書いたとおり、その後も広島県内だけでなく全国の被爆者団体から続々と採択に反対する要請が届けられていました。平和行政をすすめる広島県知事としては、「核廃絶」を推進する発言はしても「核兵器容認」に荷担することがどれほど自分の政治生命を弱めるかを判断したのではないかと考えます。

 知事が教科書採択に対して意見を述べることはできないにしても、広く大きな意味で県民の願いをふまえた知事の政治姿勢や方針に沿って教育行政が進められるわけですから、その影響力は大きいと考えられます。以上のような総合的な情勢の中で私たちの市民運動は、様々な立場の市民団体や個人そしてアジアの市民と連帯して、核廃絶を訴え、戦争の惨禍を二度と繰り返さないための教科書採択を要求してきましたから、ヒロシマの願いを代弁してきたと自負してよいのではないかと考えています。

 しかし、今でさえ大競争時代を乗り切るために、異質を排除し効率を優先する新たなナショナリズムが雰囲気としてじわじわと広がりつつあるわけですから、憲法や教育基本法が改悪されれば、競争相手としてのアジア諸国を排除し敵視する思想が、人権や平和や友好親善の願いを押さえつけてしまう時代がすぐにやってきます。このたびの教科書採択の結果は喜ぶべきものでしたが、二〇〇五年の中学校歴史・公民教科書採択に向けてとりくみ方針を明確にするために、もうじき出される採択経過などの情報公開を求めさらに詳しく不採択の根拠を分析していく必要があります。

 八、広島県教委が行った今回の採択手続きの違法性について

 違法性の法的な根拠は次の三点に整理できます。

(1)「教科用図書の採択」は教育長に権限委任できません。(教育長に対する権限委任規定第1条13)教育長への権限委任しない項目の一つとして「教科用図書の採択基本方針の決定」があります。つまり、基本方針でさえ教育長に委任しないのであるから、教科書採択という「教科書を最終的に決定する権限」が教育長にあるはずはありません。

(2)「広島県教育委員会事務局等決裁規定第6条2」の教育部長の専決事項にある「・・・教科用図書の採択」とあるのは「採択に関する事務」と解釈するのが妥当です。つまり、教育部長の先決できる権限とは、採択に係わる事務手続きをする(書類を作成する)程度のことです。教育長に採択権限がないのに、教育部長にあるはずはありません。

(3)教育基本法第一〇条【教育行政】(教育は不当な支配に服することなく、国民全体に対して直接に責任を持って行われるものである)への重大な違反がある。つまり、教育行政(教育委員会も教育長も)は教育内容に権力的に介入することはしてはなりません。そもそも「教科書採択」という教育内容に直接かかわる重要事項に教育行政の権限は及んではいけないのです。したがって基本的に「教育委員会には教科書を採択する権限はない」というのが結論です。

 今後、教育法規、条例、教育基本法などの関係法令についての学習を深め、今回の採択手続きの違法性をたくさんの市民で確認し、本来の教科書採択権はどこにあるのかを求めていくとりくみを進めていく必要があります。


やまかわ しげる

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